コロナ禍により、家で過ごす時間を心地よくしたいと思う人が増えました。
そのため、必然とマイホームの購入を検討する人も増えてきています。
2021年にマイホームを購入した場合、どのような制度が利用できるのでしょうか？
今回の記事では、新築住宅を購入する際に受けられる2021年の制度を環境スペースのスタッフが紹介していきましょう。
■2021年に新築住宅購入で利用できる制度
①すまい給付金
すまい給付金とは、消費税が8％から10％に値上がりしたことで、住宅取得者の負担が軽くなるように設けられた制度です。
年収775万円以下の人が条件を満たすことで、最大50万円の給付金を受け取ることができます。
中古でも新築住宅でもすまい給付金を受け取ることが可能です。
②地域型グリーン化事業補助金
木造住宅の生産化を図り、各地域で環境負荷を抑えるために始まった制度です。
国土交通省の採択を受けて木造住宅を建てることで、事業者に補助金が交付されます。
この事業者に交付された補助金は、最終的に施主に支払われる仕組みとなっています。
③ZEH補助金制度
ZEH(ゼッチ)とは、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略称です。
省エネ性能や断熱性能をアップさせたり、太陽光発電によりエネルギーを賄うことで、消費エネルギーの量をプラマイゼロにすることを目的とした住宅です。
ZEHを購入した人もしくはZEH住宅に改修した人に60万円の補助金が交付されます。
④エネファーム導入支援補助金制度
家庭用燃料電池システムの「エネファーム」を導入して条件を満たした住宅に、最大4万円の補助金を交付する制度です。
初期費用はかかりますが、電気料金が安くなるシステムなので、導入予定がある人はこの制度を利用してお得にエネファームを設置すると良いでしょう。
⑤地方自治体でしている補助金・助成金制度
地域によっては、地方自治体がしている補助金や助成金を利用してお得に住宅を購入できるケースがあります。
お住まいの地域にはどのような補助金や助成金があるのかをチェックしてから住宅の購入を検討すると良いでしょう。
いずれの制度も、利用するには条件があります。
家の打ち合わせを進めてからだと利用できない場合があるので、ハウスメーカーや仕様が決まる前に利用したい制度の条件を確認しておきましょう。
現在、新築住宅の購入において利用できる制度は4つあります。
また、地方自治体の補助金や助成金が利用できる場合もあるので、そちらも併せて確認してみてください。
